株式会社オービーシステム

OVERVIEW 会社概要・拠点紹介・沿革

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会社概要

商号

株式会社オービーシステム
設立

1972年8月
代表者

代表取締役社長　豊田　利雄
資本金

1億90百万円
主要取引銀行

（株）三井住友銀行、 （株）三菱UFJ銀行
売上高

68億96百万円（2024年3月期）
従業員数

492名（2024年4月1日現在）
上場証券取引所

東京証券取引所スタンダード市場（証券コード:5576）
事業内容

システムインテグレーションサービス

  1. システムコンサルティング
  2. 汎用コンピュータ・ワークステーション・パソコン・マイコンに対応したアプリケーションソフトの開発
  3. オープン系を中心としたネットワークシステムの構築
  4. インターネット・Web系システムの開発
加盟団体 （一社）情報サービス産業協会open_in_new
主要取引先

（順不同）

（株）日立製作所、（株）日立ソリューションズ、（株）日立システムズ、（株）日立ソリューションズ西日本、（株）日立ハイテク、（株）日立医薬情報ソリューションズ、（株）日立ハイシステム21、（株）日立ソリューションズ・クリエイト、（株）日立社会情報サービス、三菱電機ソフトウエア（株）、（株）ニッセイコム、（株）ビデオリサーチ、（株）NTTデータ関西、（株）インテック、三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）、パナソニック（株）、東芝デバイスソリューション（株）、（株）広川製作所、（学）大阪産業大学、丸紅情報システムズ（株）、ネクスティシステムデザイン（株）、ガイオ・テクノロジー（株）、三菱総研DCS（株）、ほか多数
グループ企業 株式会社ヒューマン&テクノロジーopen_in_new
労働者派遣法に基づく情報提供

労働者派遣法に基づく情報提供（大阪）　DispatchInfo_Osaka.pdfpicture_as_pdf
労働者派遣法に基づく情報提供（東京）　DispatchInfo_Tokyo.pdfpicture_as_pdf
労働者派遣法に基づく情報提供（中部）　DispatchInfo_Chubu.pdfpicture_as_pdf
適格請求書発行事業者登録番号

T5120001030401

拠点紹介

大阪本社

住所

〒541-0046
大阪市中央区平野町2-3-7
アーバンエース北浜ビル
代表番号

TEL：06-6228-3411（代表）
FAX：06-6228-3421
アクセス

（大阪メトロ堺筋線）
　「北浜」駅下車 6番出口より徒歩約4分
　「堺筋本町」駅下車 17番出口より徒歩約7分

（大阪メトロ御堂筋線）
　「淀屋橋」駅下車 11番出口より徒歩約6分
　「本町」駅下車 1番出口より徒歩約8分

東京本社

住所

〒140-0004
東京都品川区南品川2-2-13
南品川JNビル
代表番号

TEL：03-3471-9877（代表）
FAX：03-3471-9860
アクセス

（京浜急行線）
　「青物横丁」駅下車 徒歩約6分
　「新馬場」駅下車南口より徒歩約4分

（JR京浜東北線）
　「大井町」駅下車 徒歩約15分

（りんかい線）
　「品川シーサイド」駅下車 徒歩約15分

中部支店

住所

〒460-0002
名古屋市中区丸の内2-14-20
ザ・スクエア
代表番号

TEL：052-220-2535（代表）
FAX：052-220-2536
アクセス

（地下鉄桜通線）
　「丸の内」駅下車 4番出口より徒歩約3分

（地下鉄鶴舞線）
　「丸の内」駅下車 2番出口より徒歩約5分

沿革

1972年 8月

大阪市東区（現　中央区）でシステム開発を担う情報企業として当社を設立
事務用コンピュータのソフトウェア開発を開始
（現在の産業流通事業を開始）

1974年 4月

小型電子計算機を得意先に導入し、運用保守を開始

1975年10月

大阪市浪速区に本社（現　大阪本社）を移転

1976年 4月

株式会社日立製作所との取引を開始

1979年11月

大阪市南区（現　中央区）に本社を移転

1980年 4月

金融グループを立ち上げ（現在の金融事業を開始）

1984年 8月

神奈川県川崎市川崎区に川崎システムセンターを開設

1985年 3月

川崎システムセンターを東京都港区に移転し、東京支店として発足

1988年 1月

大阪市住之江区にテクノセンターを開設

1989年 4月

社会グループを立ち上げ（現在の社会公共事業を開始）

1990年 9月

東京都品川区に東京支店を移転

1991年 2月

通商産業省（現　経済産業省）システムインテグレーターに登録

1992年 2月

業務拡大にともないテクノセンターを増築

 9月

本社をテクノセンターに移転統合

1999年 3月

東京および東京周辺の事業拡大のため東京支店を増床
大阪本社・東京本社2本社体制

2000年 4月

臨床検査システム/CLIP発表

2001年 4月

公共グループを立ち上げ（現在の社会公共事業に統合）

2003年11月

業務拡大にともない東京本社を東京都品川区内で移転

2005年 2月

新健診システム/MEX-Plus発表

2006年 3月

業務拡大にともない大阪本社を大阪市中央区に移転

2007年 1月

プライバシーマーク認証取得

2017年 3月

名古屋市中区に中部支店を開設

2019年 3月

ISMS「情報セキュリティマネジメントシステム」認証取得

2021年 8月

臨床検査システム/CLIP-Version5発表

11月

QMS「品質マネジメントシステム」認証取得

2022年 3月

健康経営優良法人に認証取得

 4月

ITイノベーション事業を立ち上げ

2023年 6月

東京証券取引所スタンダード市場に上場

2024年 4月

株式会社ヒューマン＆テクノロジー（札幌市中央区）の全株式を取得し子会社化